人気No.1！無利息の分割払い
支払い方法は、医院内の分割ですと無利息の分割(基本的に12ヶ月以内）をご用意しています。それ以上の長い期間ですと、60回（5年間）まで分割が出来るデンタルローンをご用意しています。
また、分割払いで支払う場合も医療費控除は適用されます。
| 相談料 | 3,000円 |
|---|---|
| 検査料 | 43,000円 |
| 矯正基本料金 | 100,000円～ (MTM) |
| 650,000円～ (メタルブラケット) | |
| 700,000円～（審美ブラケット） | |
| 950,000円～（リンガルブラケット） | |
| 調節料 | 3,000円～5,000円 |
| 保定装置料 | 40,000円 |
上記費用は別途消費税がかかります。（メール相談は無料です）
- 相談料
- 患者さまに最適の治療時期や治療方法、期間、費用などの説明をいたします。
- 検査料
- 歯の形やレントゲンなどをとり、どのよう治療が適しているのは調べます。
- ラビアル
- 最終治療装置が、歯の表側につく装置
- リンガル
- 最終治療装置が、歯の裏側（舌側）につく装置
- 調節料
- 来院毎にかかる費用
- 保定装置料
- 矯正治療が終了して、アフターケアに入る際、必要となります。
医療控除について
1年間に10万円以上 医療費がかかった場合受けられる今年一年間で、70万円の医療費が かかったとします。 基礎控除10万円を省いた、60万円が医療控除の対象となり、およそ10% にあたる6万円の還付が受けられます。
高額療養費の補助について（顎変形症などの保険治療が対象）
一月当たり約80,000円（収入に準ずる）を超える 医療費がかかった場合、その差額分について、健保組合や市町村から、補助が得られます。外科手術などの保険適用の時にこの補助が利用できます。（各保険組合にお問い合わせください。）
例：外科手術費＋入院費が90万円とし、自己負担額が27万円だった場合、27－8万円＝19万円が補助として、返金対象額となります。
顎変形症の総治療費
矯正治療の中でも、外科手術を併用しないと治療出来ない不正咬合があります。この様な不正咬合を 『顎変形症』といいます。
顎変形症の場合、検査・術前矯正・外科手術・術後矯正・保定の管理 すべて保険適用となります。もちろん、保険が認可された医療機関（自立支援医療指定機関・更生医療指定機関・育成医療指定機関・顎口腔機能診断施設の認定を受けている医療機関）である必要性はありますが、この『顎変形症』の治療費につきまして、矯正治療費が、およそ80万円位の3割負担ですから、実質 患者さまの窓口負担額は 24万円位となります。
また、外科手術に関しましては、下顎だけの手術ですと、手術・入院費（3週間位）を合わせまして、90万円位（手術の内容によって多少の差異はあります）の、3割負担ですから、患者さまの窓口負担額は、27万円位となります。ただし、１ヶ月以内に、約8万円以上 医療費がかかった際には、高額療養費の補助が受けられます。
どういう事かといいますと、退院の際に手術費・入院費の3割負担分 約27万円を、病院窓口で支払いますが、後ほど、高額療養費の補助の申請を行います。すると、27万円－8万円＝19万円 の返金を受ける事が出来ます。
実質、外科手術費は、約8万円という事になります。
という事で、外科矯正の場合 総治療費（歯科矯正＋外科手術）は、おそよ30万円～35万円位で、受診できる事になります。（術前矯正の期間や、入院日数や、入院時期（２つの月にまたがっての入院ですと幾分高くなってしまいます。なるべく単月で、手術・入院が済むと最小限度の出費ですみます）などで 多少のバラつきがあります）
高額療養費の補助の制度は、簡単なものです。社会保険庁のHPにもいろいろと案内が出ていますし、申請書類も、役所の国保の窓口や保険組合に問い合わせれば、簡単に手に入れられます。高額療養費の補助の制度は、ハードルがとっても低いので、是非 有効に利用されたら良いと思います。以上が顎変形症の場合、矯正治療＋外科手術に係わる治療費となります。
顎変形症の治療の流れ
